葬儀までの流れ

どこで亡くなられるかで、ご家族の対応の仕方が変わります。
日本では死亡者の80%以上が、病院で亡くなると言われています。その次には自宅、老人ホームと続いています。自宅で療養している場合や、自宅で看取る準備をしている場合以外で、突然に危篤に陥った場合には対応方法が違いますので注意が必要です。
辛いことですが、大切な方がたった今息を引き取ったその直後から、遺族にとっては葬儀への対処が始まるのです。

病院で亡くなった場合

ご家族など誰かが病院で臨終を迎えた場合の、その直前後から対処すべき葬儀に向けた手順(「葬儀前手順」とも言います)をご案紹介します。


医師によってご臨終、または死亡が告げられます。告知のしかたは病院によって違いがあります。


「末期の水」は「死に水」とも言い、最期を看取る人一人一人が逝く人を送ってお別れする葬儀儀礼です。以前は、死に際(存命中)に行なわれていましたが、近年では死亡直後に行なわれています。
新しい 脱脂綿 や ガーゼ を割り箸の先に固定したものや、新しい 筆先 に水を含ませて、家族や兄弟姉妹など縁の深い近親者が順番に亡くなった人の唇につけて口を潤します。


ご遺体の湯灌、身繕い、死化粧を行います。
本来は葬儀社・納棺師の手を借りて遺族が行うものですが、病院で亡くなられた場合は、看護師などが死後措置の一環でしてくれます。これを「エンゼルケア(または、エンゼルサービス)」と言います。ただし、死化粧はしない病院もありますから、その場合は、遺族でするか、葬儀社に依頼します。

エンゼルケア(死後の処置)をおこない全ての処置を終えてから病室から搬出し霊安室または搬送先へ移動されます。


ご遺体を病院から自宅などに搬送するには、葬儀社に連絡を取り、遺体搬送車(寝台車)を手配する必要があります。法的には、遺族の方が自家用車でご遺体を搬送されても、何ら問題はありませんが、葬儀社の用意する寝台車の方が、安定性・安全性・不測事態への対応性などから安心です。そのため、あらかじめ葬儀社を決めておくことをお勧めします。


葬儀社にご遺体の搬送を依頼する際には、あらかじめ搬送先を決め、正確な住所を伝えます。
これまでは、病院で亡くなられた方のご遺体は、故人が住み慣れたご自宅に搬送するのが通常でしたが、最近では、住宅事情等の理由から自宅以外の場所に搬送し、安置するケースも増えています。
自宅以外の遺体安置場所としては、斎場などで遺体安置室や保冷庫のあるところ、葬儀社の遺体安置室・保冷庫などの他、火葬場の霊安室・保冷庫などがあります。

ご遺体搬送の手配ができたら、搬送車が到着するまでに病院への精算を済ませます。その際、医師による「死亡診断書」を書いてもらいます。
家族などが亡くなったときには、7日以内に故人が住民登録していた区市町村役所に「死亡届」を出さなければなりません。このとき「死亡診断書」が必要で、それがなければ死亡届も受理されませんし、火葬・埋葬の許可を出ません。
また、保険金や遺族年金の請求にも「死亡診断書」は必要になりますから、あらかじめ2通書いてもらうのがよいでしょう。
なお、「死亡診断書」は遺体搬送時の携行が義務づけられていますから、ご遺体の搬送車には、「死亡診断書」を保管している方が、必ず同乗してください。
また、病院で亡くなった場合、なるべく早く、ご遺体を自宅など所定の安置場所まで搬送しなくてはなりません。そのため、急いでご遺体を搬送する手だてをする必要があります。また、病院の外へご遺体を運ぶには、医師の書いた「死亡診断書」が必要です。

自宅で亡くなった場合

自宅の場合、病院で亡くなったときと手続きは異なってくるので、事前に準備しておくことが大切です。


介護施設で亡くなった場合


救急隊員が、蘇生の可能性がないと判断した場合、病院には搬送されません。
死亡が確認された場合、救急隊員から直接、警察に連絡が行き、追って警察がやってきます。
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①24時間以内に診察を受けている場合は、その死亡の経緯などに不審なことがなければ、その医師の往診を受けて『死亡診断書』を書いてもらうことになります。
②かかりつけ医がいない、また一週間以上診察を受けていないと言った場合は、警察医(またはその嘱託を受けた医師)が検死を行うことになります。ただ、かかりつけ医がいた場合でも、死亡の経緯に不審な点があれば、医師は警察に連絡しなければならない義務があります。場合によっては、警察病院などに搬送され、行政解剖や司法解剖が行われ、死亡原因が究明されることになります。
①の場合は、医師が『死亡診断書』を出し、②の場合は、警察医が死因を特定し、「死亡検案書」を出してもらいます。

親族や同居者等が役所に死亡届を出します。死亡届書は市町村役場や病院等にあります。死亡届は「死亡した人の本籍地か死亡地、届出人の所在地」のうちどれかの市町村役場に出します。ちなみに、死亡届は、「死亡の事実を知った日から7日以内」に提出しなければなりません。(7日目が休日の場合はその翌日まで)
死亡届を出すと、「死体埋火葬許可証」が交付されます。これが無いと火葬や埋葬が出来ません。
※死亡届は届出人が記入しますが、役所の窓口への持参は葬儀屋が代行してくれることが多いです。

葬儀は短い時間の中で、決めるべきことや、やるべきことが多数あります。
葬儀のご依頼から、葬儀終了までの簡単な流れや注意点をご紹介いたします。